カードに付帯の海外旅行保険
海外旅行に行こうと思ったときに、様々な準備をしたけれど、海外旅行保険はどうしたらいいのか少し悩んだ。カードに付帯している海外保険だけでいいなら特に加入する必要はないけれど、それかきちんと保険会社の提供している海外旅行保険に入ったほうがいいのかどうか、とカードの機能を改めて見直す良い機会になったのだった。
親戚が会員制リゾートホテルに勤務しているため、私も会員制リゾートホテルに何回か宿泊したことがあります。まず、行ってみて驚くのは従業員の質の高さです。駐車場の案内からチェックインまで、どのスタッフも丁寧な対応をだったのでとても好感が持てました。次に、部屋の広さに驚きました。会員権の値段によって使える部屋の広さに違いがあり、その中でもグレードの低いタイプに宿泊したのですが、広々として快適な部屋でした。食事も素晴らしく、会員権を買うだけの価値はあると感じました。
コンサルティング会社プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）が8日発表したところによると、今年1~5月の米国での合併・買収（Ｍ＆Ａ）は金額ベースで前年同期を39％上回った。今年残りの期間も増え続ける見込みだ。
ＰｗＣによれば、米国のＭ＆Ａは昨年再び活発化し、その勢いが続いている。その背景には、資本市場の強調、企業のバランスシートとプライベートエクイティーにおける豊富な資金があるという。
同社の米トランザクション・サービス部門を率いるマーティン・カラ氏は「信頼感が引き続き高まり、市場が安定し、企業が成長に注目していることから、Ｍ＆Ａは今年下半期も加速を続けるだろう」と語った。
今年1~5月のＭ＆Ａは、発表ベースの件数は4.5％減の1276件にとどまったものの、金額ベースでは4540億ドル（36兆3000億円）に増加した。1件当たりの平均金額は前年同期を45％上回った。金額が100億ドルを上回るいわゆるメガディール（超大型案件）の金額は3分の2増えた。トップクラスはＡＴ＆ＴによるＴモバイルＵＳＡ買収（390億ドル）や、デューク・エナジーによるプログレス・エナジー買収計画（債務肩代わりも含めて約260億ドル）など。
Ｍ＆Ａの機会が多い業界はハイテク、金融、それにエネルギー・電力だという。
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8日（水）の上海総合指数は0．22％上昇、終値は2750．29ポイント。売買代金は前日と比べ84億元増加し、875億元。不動産、貿易、水利建設、鉄道建設、非鉄金属などが買われる一方、航空、金、銀行、証券などが売られた。
8日（水）から9日（木）にかけて発表された主なニュースは以下の通り。
・WINDデータによれば現在、A株市場全体の予想PERは17．3倍、大底を記録した2008年10月27日の予想PERは13．3倍であり、その差は4ポイントまで縮まった。上証180指数の対象銘柄に絞れば、足元では12．55倍、2008年10月27日は12．31倍、上海深セン300指数の対象銘柄では、それぞれ順に13．67倍、12．23倍とほぼ同水準となっている。（証券日報）
・国家発展改革委員会は8日、「2011年経済体制改革を深めるための重点工作意見」を発表した。今年の重点課題は、資源価格、税制、独占産業、金融体制、対外経済体制などに関する改革である。（証券日報）
・国務院常務会議が8日開催され、税収、土地政策、高速道路・橋などの通行料引き下げ、物流産業への投資拡大などによって、物流産業の健全な発展を促すことが決定された。（上海証券報）
・国家発展改革委員会の徐憲平副主任は9日、足元の物価上昇圧力は高く、特に輸入型インフレ圧力が強い。物価上昇をコントロールすることがマクロコントロールの主要任務であると強調した。（上海証券報）
昨日の上海総合指数の動きをみる限り、足元のインフレ、利上げはほぼ織り込まれたようだ。これらの材料で新たに売ってくる投資家は少なくなったということである。インフレがさらに悪化するといった材料が出れば別であるが、そうでない限り、週末に利上げがあり、来週火曜日の統計発表が終われば、悪材料出尽くしか？底打ちは間近であろう。（編集担当：田代尚機）
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9日の東京株式市場は小安い水準でのもみ合いとなっている。午前10時現在の日経平均株価は前日比22．83円安の9426．40円。一時は66．34円安まで下げ幅を拡大し9400円割れとなったが、その後、引き戻した。東電 <9501> が連日の上場来安値更新となっており、市場全体の足を引っ張っている。
ただ、下値では国内勢の買いが観測されるほか、バスケット取引で8日からアジアマネーの資金流入が指摘されている。円高懸念は残るものの、ドル・円が朝方の79円82銭から80円台に、ユーロ・円が116円46銭から117円台へと円安方向に振れていることも株価の下げを限定的なものにしている。東証1部の値下がり銘柄数は912、値上がり銘柄数は471。東証1部の出来高は4億5177万株、売買代金は2658億円と引き続き低水準で推移している。（編集担当：佐藤弘）
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